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公衆電話など

東北地方太平洋沖地震の被災地あるいはその周辺で、携帯電話がなかなかつながらず、頼りは公衆電話という報道を何度も見聞きした。ところがこの公衆電話の数が少なく長蛇の列ができているという。たしかにかなり前から公衆電話をあまり見かけない。携帯電話の普及で利用者が激減したため撤去が進んだということらしい。利用者が減少すれば採算が悪化し、そのまま放置すればいずれ破綻してしまうので、縮小していくのは当然で事業者としては正しい選択だ。「電話はインフラだ半ば公共事業だ公衆電話を削減するのはけしからん」などというのは誤りだろう。問題は事業者ではなく利用者のほうにある。たとえばだが、携帯の利用者が携帯を五回かけたら六回目は公衆電話を使うことしていたら、あるいは携帯は着信専用にして発信は公衆電話にしていたならば、昨今のように公衆電話をめっきり見かけなくなることはなかっただろう。

公衆電話の減少のような例は他にもある。街中の店がすたれ郊外店が繁盛する。高齢化が進んだ町の大型店が売り上げ減少に耐えられず店を閉める。要するに採算に乗らない事業を続けていくことはできないし、放置しておいてはそのうち破綻してしまう。ここら辺を理解していないといけない。私は買い物をするとき廃業されては困る店で買うことにしている。私一人の買い物くらいではどうにもならないことはわかっているがそうしている。20年位前にはスキー場はコミコミだったが、今はそんなことは無く快適だ。スキーをする人が減少しているためだ。当然スキー用品を扱う店は減少し、扱っていても種類も数も減ってしまっている。もっとひどい例もある。かつてベータがなくなり、今VHSが消えようとしている。フィルムカメラもフェードアウトしつつある。レコード、カセット、ミニディスク、フロッピーディスク、需要がなくなるとモノは消えていく。

なくなられては困るものは買う以外ない。買わないと本当になくなってしまう。そういうものはリサイクル店に持ち込んだり、オークションに出さないで廃棄処分にしないといけない。新品の購入が減少するとメーカーはそういうものから撤退していく。リサイクル店で買うと、新品を売る店が消え、メーカーは新品の生産を縮小しやがて停止し、挙句の果てにメーカーも消えていく。ユニクロで買うと他の店が消えていく。ニトリで買うと他の店が消えてゆく。ユニクロが出店すると、その周辺で衣料品店が店を閉めたり、衣料品売り場が縮小されたりする。ニトリが出店すると、家具店が次々と店をたたんでいったりする。
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